【市況】KINTO：環境配慮層のBEV検討率低下　補助金依存と価格・インフラ不安鮮明

環境問題への関心が高い自家用車保有者555人を対象にKINTOが実施した「電気自動車（BEV）関心度調査2025」で、BEVの保有率は11.2％と23年（11.8％）と同水準にとどまった一方、次回購入候補としてのBEV検討率は26.1％と23年比8.3ポイント低下となった。ガソリン車志向が強まり、価格高止まりと物価高の中でBEVが選ばれにくい構図がにじむ。BEVを選ばない理由は「車両価格が高額」「航続距離が短い」「外出先の充電拠点不足」が上位となり、期待する点も「価格引き下げ」「航続距離拡大」「充電環境の拡充」が中心となった。

一方で、BEV検討層の半数超が購入時期を「3年未満」とし、補助金継続を前提とした中期的需要がうかがえる。補助金がなくなった場合に「購入意欲が大きく下がる」「絶対に購入しない」とした割合は計56.6％となり、公的支援が需要を下支えする実態が浮き彫りとなった。購入希望メーカーはトヨタが最多で、日産、レクサスが続き、全体の84.1％が国内メーカーを選好した。新技術に対する不安を背景に、消費者が実績とアフターサービスへの信頼を重視している傾向が読み取れる。KINTOは調査結果の公表を通じ、メーカーや政策当局に対し価格・インフラ・制度の一体的な整備を促すねらいをにじませた。

【出典】
▷【電気自動車（BEV）関心度調査2025】 環境関心層、BEVへの買い替え検討率は8.3pt減の26.1%に。 補助金の存在が購入意欲に大きく影響
※本記事は一次情報をもとに生成AIを活用した要約です。詳細は公表資料をご確認ください。